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日本語の文字起こしを依頼する前に知っておきたいこと

日本のお客様へのインタビュー、調査の録音、日本の取引先との会議、ポッドキャストやSNS用の動画など、日本語の音声を文字にする必要が出てくる組織は少なくありません。日本語の文字起こしには、ほかの言語にはない難しさがいくつかあり、少し準備をするだけで、より早く、安く、正確な仕上がりになります。この記事では、依頼する前に決めておきたいことを紹介します。海外の企業や研究者と仕事をする日本の方にも参考になる内容です。

文字起こし、翻訳、それとも両方?

最終的に何が必要なのかをはっきりさせておきましょう。

サービス納品されるもの主な用途
日本語の文字起こし話された内容の日本語テキスト。日本語を話すチーム向け、記録、日本語字幕。
文字起こし+翻訳日本語のテキストと英訳。左右に並べた形式が多い。調査、法務・コンプライアンスの記録など、両方の言語が必要な場合。
英語への直接翻訳日本語の全文は作らず、話された内容を英語のテキストにしたもの。市場調査のまとめ、社内での内容把握、急ぎの案件。
字幕タイミング情報つきの日本語または英語の字幕ファイル。ウェブサイト、SNS、研修用の動画。

どのくらい細かく起こすか

  • 素起こし(逐語):「えーと」「あの」などのつなぎ言葉、言い直し、繰り返しも含めて、すべての言葉を起こします。研究、言語学、法務の用途に向いています。
  • ケバ取り:つなぎ言葉や言い直しを除き、意味と言葉づかいはそのまま残します。ビジネスやインタビューで最もよく選ばれる形式です。
  • 整文・要約:読みやすい文章に整えたり、要約したりします。記事や報告書に向いています。

あわせて、話者名の表記、タイムスタンプの有無と間隔、聞き取れない箇所の表記方法も決めておきましょう。

日本語の文字起こしが難しい理由

  • 漢字の選択:日本語には「会う」と「合う」のように、同じ音で書き方が違う言葉がたくさんあります。正しく書くには、意味を理解している必要があります。
  • 名前:日本の人名や社名は、何通りもの書き方があります。正しい表記の一覧があれば、推測の手間が大きく減ります。
  • 省略される主語:日本語では「私」「あなた」「彼ら」がよく省略されます。翻訳するときは、文脈から誰が何をしたのかを判断する必要があります。
  • 丁寧さとニュアンス:敬語、ぼかした言い方、遠回しな答えには意味があり、直訳ではそれが失われることがあります。
  • 業界用語:専門用語や社内用語は、用語集がないと聞き間違えやすくなります。

自動文字起こしと人によるチェック

日本語のAI文字起こしツールは大きく進歩し、ざっくりとしたメモや、長い録音の中から特定の場面を探すのには十分役立ちます。ただし、公開する、引用する、判断の根拠にするといった用途では、今も人によるチェックが欠かせません。自動ツールは漢字の選択を間違えたり、名前や専門用語を聞き違えたり、話者を混同したり、声が重なる部分を苦手としたりします。自動で作った下書きをネイティブスピーカーが確認・修正する方法なら、一から起こすより早く仕上がることもあります。

よい結果を得るためのコツ

  • 録音の質を上げる:静かな部屋で、話す人の近くにマイクを置き、一度に1人ずつ話すだけで大きな違いが出ます。オンライン会議なら、ツールが対応していれば話者ごとに音声を分けて録音しましょう。
  • 背景を共有する:録音の内容、話している人、文字起こしの用途を依頼先に伝えましょう。
  • 用語集を送る:人名、製品名、社内用語、略語とその正しい表記をまとめておきます。
  • 重要な部分を伝える:長い録音の一部だけが重要なら、その箇所を時間で指定しましょう。
  • 形式を先に決める:WordかExcelか、翻訳を並べるか、字幕ファイルの種類、タイムスタンプの書き方などを事前に決めておきます。

見積もりに影響すること

文字起こしの料金は、一般的に音声の長さをもとに、難しさに応じて決まります。主な要素は、話者の人数、音質、内容の専門性、翻訳の有無、起こし方の細かさ、納期です。話者が2人のクリアな音声は、雑音の多いグループディスカッションよりもずっと早く起こせます。問い合わせのときに短いサンプルを送ると、正確な見積もりをもらいやすくなります。

機密保持

録音には、個人情報や営業上の重要な情報が含まれていることがよくあります。ファイルの保管と共有の方法、誰がアクセスできるか、秘密保持契約を結べるかを確認しましょう。録音に個人データが含まれる場合は、ヨーロッパやイギリスのGDPRなど、自社に適用されるデータ保護のルール上の義務も確認してください。

文字起こしをもとに公開用の文書を作る場合は、翻訳を依頼する前のチェックリストで次のステップを紹介しています。日本のお客様への調査インタビューについては、日本のお客様へのマーケティングの記事もご覧ください。