日本で働くにはどのくらいの日本語レベルが必要？

求人広告の「日本語必須」が意味するものは、「おはようございますが言える」から「お客様と敬語で交渉できる」まで、さまざまです。実際にどのレベルが必要で、企業がそれをどういう意味で求めているのかがわかれば、勉強の目標も応募先も絞りやすくなります。この記事では、日本の仕事の種類ごとに求められる日本語レベルの目安を紹介します。外国籍の人材を採用する企業の方にも参考になる内容です。

企業は日本語レベルをどう表すか

日本の企業の多くは、日本語の条件をJLPTのレベルで示します。特によく見かけるのはN2とN1です。求人広告では、次のような言い方もよく使われます。

仕事の種類別の目安

• 英語講師：日本語不問のことが多いですが、基礎的な日本語があれば、日常生活や職員室でのやりとりがずっと楽になります。
• IT・ソフトウェアエンジニア：職場によって大きく違います。国際的なチームなら不要なこともありますが、日本企業の多くは、会議に参加し資料を読めるようN3〜N2を求めます。
• ホテル・観光：お客様と接する仕事ではN3以上と丁寧な接客表現が必要です。日本のホテルのフロントではN2を求められることが多いです。
• 営業・マーケティング・お客様対応：最低でもN2、多くはN1と、自信をもって使える敬語が求められます。
• 日本企業の事務・管理部門：仕事の多くが日本語の読み書きなので、N2またはN1が必要です。
• 専門職・研究職：英語だけで働ける場合もありますが、昇進や日々の生活では、のちに日本語が必要になることが多くあります。

JLPTだけでは決まらない

JLPTで測れるのは読む力と聞く力だけです。企業もそれを知っているので、多くの場合、面接で会話力を確かめます。N1を持っていても会話に苦労する人より、N2で自然に話せる人のほうがよい印象を与えることもよくあります。面接で特に大切なのは次のような点です。

• よくある質問に、丁寧な日本語でスムーズに答えられること。
• 基本的な敬語、特に自分について話すときの謙譲語を正しく使えること。
• 質問を一度で理解できること。わからなければ丁寧に聞き返せること。
• 履歴書やメールに対応できるだけの読み書きができること。

JLPTの認定書がなくても日本語力に自信があるなら、応募書類でそれを伝え、面接で実力を見てもらいましょう。ただし、N2が条件の求人に応募する場合は、認定書があるほうが書類選考を通過しやすくなります。

日本語レベルと在留資格

多くの就労ビザでは、ビザは仕事に付いてきます。在留資格の種類に合った内定が必要で、日本語のレベルを決めるのは入管の規定ではなく企業の採用条件です。ただし例外もあります。高い日本語能力が評価される制度や、独自の日本語試験を定めている在留資格もあります。規定は変わることがあるので、出入国在留管理庁や専門家に最新の情報を確認してください。基本は日本で仕事を見つける方法の記事で紹介しています。

各レベルに届くまでの期間

N3からN2へ、あるいはN2から自信をもって働けるレベルへ進むには、通常、何か月もの継続的な学習が必要です。多くの人がこの期間を短く見積もりがちです。1〜2年後に日本で働きたいなら、今から始めるのがおすすめです。試験対策と会話練習を組み合わせれば、試験にも面接にも対応できます。現実的な目安は、日本語の習得にかかる時間の記事をご覧ください。

入社してから

採用はスタートにすぎません。日本の職場での最初の数か月は、日本語がいちばん早く伸びる時期であり、いちばん試される時期でもあります。準備には、日本の会社での最初の1週間とビジネス日本語レッスンの記事が役立ちます。